歴史に学ぶ(No.9)-サブプライム問題を契機とする2008年金融恐慌

 2008年には、米国のサブプライムローン問題が世界的金融危機にまで広がってしまいました。個人向き住宅融資問題に端を発した信用収縮の長期化が米銀行大手の収益力を直撃しています。これは実はアメリカFRB連邦準備制度理事会の理事長であったグリーンスパンの金融政策の誤りであったと言われています。

 グリーンスパンは当時中央銀行マンとしての評価が高く、まさに神様あつかいだったようです。そのグリーンスパンが、住宅がバブル状態にあるのを懸念しつつも、「住宅価格はこれまで70年間下がらなかったのだから、今回も大丈夫だ」と発言してしまいました。これを聞いた金融機関や住宅関連の人達は安心してしまい、ますます住宅バブルに拍車をかけてしまいました。グリーンスパンの不用意な発言、これこそがサブプライム問題の当局側の重大な過失だったと言われています。そして、2006年の6月には、住宅価格の上昇率が前年比ゼロとなり、そこから下落に転じてしまいました。これにより、サブプライム問題が表面化しました。

 サブプライムローンというのは、低所得者のみならず過去に債務不履行歴があるなど、信用力の低い人を対象にしたローンです。サブプライムはリスクが高いのでプライムよりも高い金利を取るのに、どうして皆がサブプライムローンに殺到したのでしょうか。当時のセールストークは下記のごとき甘い言葉であったようです。

 「住宅という大きな資産を自分で持っているということになれば、その人の信用力が高まったということで、2年後にはサブプライムローンからプライムローンに乗り換えることが可能になります。乗り換えるまでの2年間、サブプライムの高い金利下における支払いをどうするかという問題が残りますが、そこは優遇金利が適用され、この期間のローン支払い額は本来の水準よりずっと低い所に抑えられます。これによって毎月の支払いの大幅な上昇は回避できます。」これだと誰でもサブプライムローンを組んで住宅を購入しようという思いにかられます。

 そして、この世界的金融危機を救うべくアメリカではオバマ新政権が誕生し、環境創成型社会を創くるグリーン革命を起こそうとしています。これは環境エネルギーを対象に、グリーンニューディールをやろうというもので、世界中がこの動きに乗ろうとしています。オバマはグリーン革命と称して新エネルギー、素材、バイオ、宇宙などを総動員、生活を全面的に見直すと言っています。

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